「ベンチャー企業って危ないの・・・」
おそらくベンチャー企業を視野に就活をしようとしている方でこのように思ったことがあるのではないでしょうか。
実は、全てのベンチャー企業が危ないとは限らないのです。
そこで今回は、ベンチャー企業が危ないとされている理由や危ないベンチャー企業かどうか見極める5つの方法を紹介していきます。
記事を読み終えると、納得のいくベンチャー企業を見つけることができるでしょう。
ぜひ、ベンチャー企業を視野に入れている就活生は最後まで読んでみてください。
そもそもベンチャー企業とは？
一般的には、設立して間もない中で成長をしている企業やベンチャーキャピタル等の投資機関から資金提供をしてもらっている企業をベンチャー企業と呼ぶことが多いです。
しかし、正しいベンチャー企業の定義は、企業の規模は関係なく、世の中にない新規事業に自社で取り組み、市場を開拓していく企業のことを指します。
また、ベンチャー企業が大企業へと成長を遂げた時に『メガベンチャー』と呼ばれたりします。
では実際に、どれぐらいの就活生が『ベンチャー企業』を志望しているのか次のグラフで見てみましょう。
このグラフからでもわかるように、ベンチャー企業を志望している就活生が約4割ほどもいることが言えます。
ベンチャー企業危ないと巷では言われていますが、意外にベンチャーを支持している就活生が多いとわかるでしょう。
ベンチャー企業が危ないとされている3つの理由
ベンチャー企業が危ないとされている3つの理由を見ていきましょう。
- 事業拡大でブラック化してしまう
- 企業の今後の成長が読めない
- 資金繰りが難しい
それでは、1つずつ見ていきましょう。
1.事業拡大のためにブラック化してしまう可能性がある
少ない人数で事業拡大するため、1人の業務量が多く、ブラック化してしまう傾向にあります。
ベンチャー企業は、著しい企業成長をする会社も多く、成長に追いつくためには膨大な業務量をこなす必要が出てきます。
人数が少ないこともあり、1人が休んでしまうと周りに迷惑をかけてしまう環境ではなかなか自由に休むこともできません。
2.企業の今後の成長が読みづらい
企業の今後の成長が読めないという要因でベンチャー企業が危ないと言われています。
なぜなら、新たに何かをするということは、 失敗する可能性がどうしてもつきまとってしまうからです。
自社で新規で何かをする際に、事業成功に向けて多額の資金を先行して投じていきます。
その資金を元に新たに商品・サービス開発をしながら事業化を目指していきますが、資金が不足で企業としての成長が見込めない場合も出てくるのです。
多額の資金を投じたにも関わらず事業化ができないとなると、企業に債務ばかりが残ってしまいます。
そうなると、ベンチャー企業志望者が「ベンチャー企業って本当に大丈夫なの」と不安が出てくるのです。
3.資金繰りが難しい
ベンチャー企業では資金繰りが難しく、下手したら債務ばかりが残って企業存続に雲行きが怪しくなる場合があります。
先ほども言ったようにベンチャー企業は、これから新たに行う事業に向けて多額の資金を調達して成功を収めようとします。
しかし、その資金を元に事業成功に向けて動き事業化したのにも関わらず、事業がうまく行かなかったらどうでしょう。
資金に底がついていきたら、社員に給料が払えなくなるまで赤字状態までになってしまい資金繰りが難しくなるのです。
多額の資金を投じたにも関わらず事業化が失敗に終わると、企業に債務ばかりが残ってしまいます。
【結論】ベンチャー企業って本当に危ないの？
ここまでで見てきたベンチャー企業が危ないとされている3つの理由を以下で振り返ってみましょう。
- 新規事業拡大のためにブラック化してしまう可能性がある
- 企業の今後の成長が読めない
- 資金繰りが難しい
結論から言うと、「新規事業拡大のためにブラック化してしまう可能性がある」ということは合っています。
確かに、社員数対しての業務量が多かったりすると1人1人に負担がかかって業務に追われる日々を過ごすことがあるのです。
一方で、「企業の今後の成長が読めない」と「資金繰りが難しい」に関しては当てはまりません。
優良なベンチャー企業を見つければ問題ないので、次のところで危ないベンチャー企業かどうかを見極める5つの方法を紹介していきます。
危ないベンチャー企業かどうかを見極める5つの方法
危ないベンチャー企業かどうかを見極める5つの方法を見ていきましょう。
- 社員数に対して募集人数を把握する
- 内定までの過程を知る
- 伸びている業界かどうか考える
- 役員クラスが選考に関わっているかどうかを確認する
- 人の力を借りる
ここはものすごく重要な部分になるので、1つずつ丁寧に紹介していきますね。
1.社員数に対して募集人数を把握する
社員数に対して募集人数を把握しましょう。
なぜなら、社員数20人が在籍しているのにも関わらず20人募集しているとなると、辞める前提で多くとっている可能性があるからです。
入社したはいいものの業務がハードだったり企業と合わないといった理由で、入社後すぐに企業を辞める人が多いため、それを計算した上で採用しているかもしれません。
人材がいればいいと思っていたり、辞める人がいたら違う人を採用すればいいというスタンスでいる企業もあるのです。
目安としては、募集人数が社員数の10%超えていないかで判断しましょう。
2.内定までの過程を知る
内定までの過程を知りましょう。
一般的な企業の就活の流れはこんな感じです。
- エントリー
- ESの提出
- 筆記試験
- 1次面接(人事担当者)
- 2次面接(役職のある社員)
- 最終面接(役員・社長)
このように、複数回に分けて面接をやり、採用するか決めるまでの過程が長いのが一般的な就活の流れです。
しかし、1回の面接後すぐに内定が出るようなベンチャー企業は黄色信号です。
採用面接でそこまで人材を選んでいないかというと、業務量に対しての人材が足りていなくとりあえず人材の確保をしたいという思いがあるからです。
ベンチャー企業は新規事業拡大に向けて取り組み、さらに既存の事業と並行して行います。
その結果、業務量が増えて人材が足りないという状況になってしまっているのです。
そのため、面接は1回だけで終わっていたりすると、ただ人材を欲しているベンチャーである可能性も高まります。
3.伸びている業界かどうか考える
志望しているベンチャー企業が成長業界の中にいるかどうか考えてみましょう。
なぜなら、衰退している業界に新規で参入してもその企業の成長が見込めることはないからです。
例えば、IT業界でみてみましょう。
IT業界は、以下の「IT人材需給に関する調査」でIT人材が不足しているので、今後伸びていくことがわかりますよね。
引用：「IT 人材需給に関する調査」
だからといって、「IT業界が伸びているからIT業界に就職した方がいいよ」と言われてもピンとこないかもしれません。
しかし、「絶対に年収500万円以上もらえるからエンジニアになるといいよ」と言ったらどうでしょうか。
個人にもたらす影響が大きいとその業界に興味が湧いてくるのではないでしょうか。
そのため、その業界に就職することで、自分にどんな影響を具体的にもたらしてくれるかを重要視しましょう。
4.役員クラスが選考に関わっているかどうかを確認する
選考に役員クラスが関わっているかどうかを確認しましょう。
ベンチャー企業のような新規事業を拡大するには、人材選びが大事になってきます。
役員クラスの方が選考に積極的に参加しているベンチャー企業は、新規事業拡大に向けて尽力できる人であるかどうかを判断しているのです。
その一方で、役職についていない社員が選考して内定を出すようなベンチャー企業はあまりよろしくありません。
人材不足でただただ人材が欲しいだけだけで、誰でもいいから人が欲しいという場合があったりします。
そうすると、もし入社してすぐ辞めても、また新しい人をとればいいやという風に思っている可能性が高いのです。
そのため、選考に役員クラスが関わっているかどうかを確認するようにしましょう。
5.人の力を借りる
主観的立場だけではなく客観的な立場からも見極めてもらうために就活エージェントに頼りましょう。
「MeetsCompany」が開催しているイベントはあらかじめ厳選された企業しか参加できないので、優良企業に出会うことができます。
そのイベントでは2〜8社が参加するため、1回参加するだけで多くの内定に繋がることもあるのです。
イベント参加には履歴書1枚で参加が可能ですが、イベント参加前に履歴書の添削もしてもらってから参加して確実な内定に繋げましょう。
以下でも、MeetsCompanyの特徴をまとめてみました。
- オンラインでの面談OK
- 内定までサポート
- 何度でも参加OK
まとめ:ベンチャー企業だけが危ないわけではない
ベンチャー企業は危ないという風にされがちですが、全てのベンチャー企業が危ないとは限りません。
大事になってくるのは、ここで紹介した「ベンチャー企業が危ないかどうかを見極める5つの方法」を実践して、不安をなくすことです。
自分が志望しているベンチャー企業が危ないかどうか5つの方法で確認して、心配なく就活できるようにしましょう。
