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WEBマーケティングの将来性を市場規模・平均年収・IT人材の需要・キャリアの4軸で徹底解説

 

WEB上にある、WEBマーケティングの将来性を解説した記事を見ると、主観的な記事が多い。

「僕は◯◯だと思う』という意見だけが一人歩きし、客観性に欠けているため、事実とは違う内容が多い印象だ。

そこで本記事では、客観性を重視し、統計データをもとに『WEBマーケティングに将来性はあるのか』を考察していく。

今の世の中を俯瞰的に捉え、正しく将来性を理解できる内容となるよう、様々なデータを集め、分析したので見てみて欲しい。

 

WEBマーケティングの将来性を『WEB広告の市場規模』で考察する

WEB広告全体の市場規模

WEBマーケティングとは、WEB広告を活用してお客様を集めて商品やサービスを買ってもらうお仕事だ。

そのため、WEBマーケティングの将来性を判断するには、

ネット広告全体の広告費がどのくらいの規模か、過去と比較してどれくらい伸びているのかを知る必要がある。

 

▼ネットの総広告費

2018年 2020年
1兆7589億円 2兆2290億円

参考元:2020年 日本の広告費

 

上記データを見れば、2018年と比較して2020年は4701億円も伸びていることが分かる。

とはいえ、この2兆2290億円という数字が高いのか低いのかを判断することができない。

従来は広告といえば、『テレビ』というイメージが一般的なので、

テレビCM等の広告費がどれくらいの規模なのか調べてみよう。

 

▼テレビの総広告費

2018年 2020年
1兆9123億円 1兆6559億円

参考元:2020年 日本の広告費

 

上記を見ると、2018年のテレビの広告費は1兆9123億円となっており、2018年頃からネット広告費はテレビの広告費とほぼ同じ規模であることが分かる。

また、2020年には1兆6559億円と、2018年と比較で『2564億円』もマイナスとなったのがテレビ広告だ。

テレビよりもネット広告費が上回った瞬間でもあった。

ネット広告の凄まじい伸びを見れば、市場規模的にはWEBマーケティングの将来性はあると判断できそうだ。

では、どんな広告分野に将来性があると言えるのだろう、それぞれ見ておこう。

 

動画広告の市場規模

近年、YouTubeが爆発的な人気を誇り、動画広告にも注目が集まった。

では、実際にどのくらいの規模で市場規模が推移しているのか見てみよう。

参照元:国内動画広告の市場調査(2020年)

 

上記のグラフを見ると、動画広告は年々伸び続け、2024年には2020年の倍ほどの市場規模になると予測されている。

しかし、動画広告がネット広告市場でどのくらいの割合なのかを知らないと動画広告の将来性は測れない。

 

▼動画広告の割合

広告名 2019年 2020年
動画広告 2592億円 2954億円
ネット広告全体 2兆1048億円 2兆2290億円
動画広告の割合 12.31% 13.25%

参照元:国内動画広告の市場調査(2020年)

 

上記のデータを見ると、徐々にではあるが動画広告の割合が増加していることが分かる。

ネット広告全体の市場が伸びているにも関わらず、動画広告の割合は増加しているため、

他の市場よりも明らかに市場が伸びていると分かる。

つまり、動画広告市場は将来性が高く今後も伸び続ける市場だと言えるだろう。

 

SNS広告の市場規模

次に、TikTokやInstagramなどで盛り上がりを見せているSNS広告市場について見ていこう。

参考元:2020年市場動向調査

 

上記のデータを見ると、2020年のSNS広告市場規模は5519億円となっている。

年々大きな伸びを見せてきたSNS広告市場だが、動画広告市場よりも2倍ほど規模が大きく、伸びの幅も大きい。

では、先ほどと同じように、ネット広告市場でSNS広告はどれくらいの割合を占めているのか調べてみよう。

 

▼SNS広告の割合

広告名 2019年 2020年
SNS広告 5173億円 5519億円
ネット広告全体 2兆1048億円 2兆2290億円
SNS広告の割合 24.57% 24.76%

参照元:国内動画広告の市場調査(2020年)

 

上記を見ると、SNS広告は広告費全体の4分の1を占めていることが分かる。

ネット広告の中でも市場規模が大きく、今後も伸び続けると予想されるSNS広告の将来性も高いと言える。

 

SEO市場規模

近年、ブログで稼ぐ方が増え、SEO対策に大きく注目が集まっていた。

しかし、一部ではSEOは古いという考え方のもと、衰退していくのではないかという意見もある。

本当にSEOの市場規模は衰退するのだろうか。

以下のデータはクロスフィニティ社が試算したSEO市場規模の予測データだ。

2016年版までしか公開されていないが、参考値として見ていこう。

 

▼SEO市場規模予測

2016年 2017年 2018年
430.2億円 462.7億円 500.9億円

参照元:2016年度版国内SEO市場予測 (2014-2018)

 

年々増加傾向と予測されており、他の市場に比べると伸びは低いものの成長市場だ。

一応誤解がないようにお伝えしておくと、

SEO市場は広告費がかかりにくい市場なので、ここまで大きなお金が動いていること自体すごいことだと理解して欲しい。

しかし、日本の予測データだけでは不十分だと言えるため、アメリカのSEO市場規模の予測データも引用したい。

日本のマーケティング市場は、アメリカに比べ5~10年ほど遅れていると言われているため、

アメリカのSEO市場規模の予測を見ることで日本の市場規模の成長を判断できる。

forbes(フォーブス)の調査によると、2020年アメリカのSEO対策に関連するツールに800億ドル(8兆7871億6000万円)をかけるようになると予測されている。(参照元:forbes

つまり、2021年の今から5年後には9兆円弱の価値を持つ市場となっている可能性を秘めているわけだ。

 

WEBマーケティングの将来性を『職種別の平均年収』で考察する

WEBマーケティングの市場は劇的に伸びていることは統計データでお分かりいただけただろう。

しかし、実際に働いている現場のWEBマーケターは、年収が高いのか、低いのかという点でも需要を判断することができる。

あなたが将来性を感じるのは、経験を積むことでお給料が増え、平均よりもお財布に余裕が出てくる職業ではないだろうか。

今回は、WEBマーケティングの職種別平均年収を見ていくことで、金銭的に豊かになれるか将来性を測っていこう。

 

WEBマーケティングの職種別年収

今回は、5種の各職種に対する平均年収を見ていくことにする。

調べた職種一覧はこちら
平均年収を調査した職種
  • データアナリスト
  • リサーチ(市場調査)
  • 商品企画
  • 販売促進(広告宣伝)
  • 広報・IR

▼職種別の平均年収

職種 平均年収 20代 30代 40代 50代
全職種平均 434万円 364万円 472万円 538万円 620万円
データアナリスト 558万円 444万円 572万円 703万円 824万円
リサーチ
(市場調査)
525万円 424万円 537万円 678万円 907万円
商品企画 487万円 390万円 515万円 644万円 770万円
販売促進
(広告宣伝)
484万円 390万円 509万円 622万円 785万円
広報・IR 476万円 374万円 483万円 606万円 723万円

※スマホでは横にスクロールできます

参照元:doda

 

マーケティング職の平均年収は、全職種、全年代で全職種平均より上回っている。

考察をするまでもなく、マーケティング職は需要があり、専門職として高いお給料が保証されているようだ。

 

WEBマーケティング職の平均年収が高まる理由

先ほど、実際にWEBマーケティング職につく方の平均年収を見てきたが、全職種平均よりも高い結果となった。

というのも、WEBマーケティングは、専門性の高いスキルなので高いお給料を払ってでも獲得したい人材だと言える。

また、WEBマーケティングは事業の売り上げを上げる上で一番重要なスキルになるため、WEBマーケティングスキルを持つ人材にお金をかけるのは当然だとも考えられる。

さらに理由を付け加えるなら、WEBマーケティングは事業の売り上げを左右する重要なポジションなわけなので、責任も他の職種より重い傾向にある。

企業は、責任の重さによってお給料が高くなるので、そういう意味でもWEBマーケティング職は責任も重く、頼られる職種なのだとご理解いただければ良いだろう。

 

WEBマーケティングの将来性を『IT人材の需要』で考察する

近年、IT人材不足が叫ばれているが本当なのだろうか。

WEBマーケターも例外なく、IT人材だが人材不足なのだろうか。

この章でも、統計データをお見せしながらWEBマーケター不足なのか見ていこう。

まず、『IT人材白書2020』に掲載されている『IT人材の人材不足』に関するデータを見てみよう。

 

▼企業に所属するIT人材の現状

参照元:IT人材白書2020

 

上記のデータを見ると、IT人材不足は2015年から年々深刻化していることが分かる。

2019年度調査のデータによると、『IT人材が不足している』と答えた企業は全体の89%となった。

実に、9割近い企業がIT人材不足と言っている。

しかし、WEBマーケターはIT人材のうち、どのくらいの割合でいるのだろう。

IT人材白書2020』を詳しく見ると、

IT人材のうち、9.9%は企画や戦略を考える『WEBマーケティング職』だと大まかに判断できる。

 

▼IT人材の職種別統計

参照元:IT人材白書2020

 

ちなみに、2019年度のIT人材の全人口は『959,000人』となっている。(参照元:IT人材白書2020

IT人材全体の9.9%をWEBマーケターが担うと考えれば、約9.5万人ほどのWEBマーケターがいると考えられる。

多く見えるかもしれないが、営業職は856万人(参照元:労働力調査(令和元年))なので、WEBマーケター不足は確実だ。

 

WEBマーケティングの将来性を『WEBマーケターのキャリア』で考察する

最後にWEBマーケティングの将来性を『WEBマーケターのキャリア』で測っていこう。

なぜ『WEBマーケターのキャリア』で将来性が分かるのかというと、

WEBマーケターになってどんなポジションが待っているかを知ると、どこまで目指すことができるかが分かるからだ。

あなたがWEBマーケターになった時に、どこまで狙うことができるか、本記事で確かめておこう。

 

1.マネージャー職

WEBマーケターとして実務を積んでいくと、マーケティング部のメンバーをまとめていく『マネージャー職』という職種にランクアップする。

文字通り、マネージメントをする職種だが、例えばWEBサイト運営の担当部署だった場合、WEBサイト運営メンバーのマネージメントをするような形だ。

WEBサイト運営の全体管理を行い、サイトのアクセスやお問い合わせ数などの数値に対して責任を持つお仕事になる。

2.CMO(最高マーケティング責任者)

次に考えられるのが、CMO(最高マーケティング責任者)というポジションだ。

先ほどは、WEBサイトの運営部署を例題にしていたが、WEBマーケティングの領域はWEBサイト運営だけではない。

WEB広告やSNS運用、Youtube等の動画メディアの運用もあるだろう。

WEBマーケティングに関係する全ての広告媒体を統括するポジションがCMOというわけだ。

マーケティング部署の全ての数値に責任を持ち、方針や戦略の大部分を立案していく重要なポジションとなっている。

 

3.CEO(最高経営責任者)

WEBマーケティングを学び、結果的に経営者になるWEBマーケターも多く存在する。

CEO(最高経営責任者)は、会社の代表者が担い、経営の全責任を背負うお仕事だ。

なぜWEBマーケターがCEOに転身する場合が多いかというと、経営課題の9割はマーケティング活動がうまくいかないことにあるからだ。

つまり、WEBマーケティングがうまくいっていれば、特に経営的に困ることは少ない。

経営が傾く時は、例外なくお金がなくなり会社が存続できない場合に他ならない。

WEBマーケティングがうまくいけば、売り上げを上げることに困っていないはずなので、ある程度経営は健全だと言えるだろう。

 

WEBマーケターのキャリアは幅広い

結論から言うと、WEBマーケターは本当に幅広いポジションで活躍することができる。

WEBマーケターとして、日々スキルを磨き、評価されていれば、ポジションは自然と上がり、会社の重要な経営部分にも参画することができる。

会社に大きなインパクトを与え、大きく貢献できる仕事をすることができるわけだ。

逆にWEBマーケター以外だと、専門的すぎてニッチな領域でしか活躍できないと言うことがある。

その点WEBマーケターは、業種問わず必要な職種だと言えるので、どこでも出世できるし、スキルさえあればどんな業界でも活躍できるくらい将来性は抜群だ。

 

まとめ

ここまで様々な統計データをお見せしながら、WEBマーケティングの将来性について語ってきた。

これからWEBマーケティングを学び、WEBマーケターとしてキャリアをスタートさせる方にとって背中を押すデータがたくさんあっただろう。

不安な気持ちなど持つ必要もない、数字は嘘をつかない。

ここまでWEBマーケティングを世間が後押ししてくれている現状があるため、安心してWEBマーケターになることをぜひ検討してみて欲しい。

私も日々精進しながら、いつかあなたに会える日が来ることを願っている。